かつて子どもの通過儀礼だったゲーセン文化…苦境に立つ老舗ゲームニュートン代表の想い「年齢、学歴、社会的地位が関係ない唯一の場所」

近年、徐々に盛り上がりを見せている「eスポーツ」のなかでも格闘ゲームにおいて、上位ランカーのほとんどは日本人だということをご存知だろうか。この栄誉ある下地を作ったのがゲームセンター（以下／ゲーセン）だ。近年、大型店や老舗の閉店ニュースが相次ぐなど、暗いニュースが多いなか、“格闘ゲームの聖地”と呼ばれる老舗ゲーセンも苦境に立たされながらも、その灯を守り続けている。『ゲームニュートン』のオーナーであり、ユニバーサルグラビティー代表の松田泰明氏に、ゲームセンター文化の現在と未来について話を聞いた。

そもそも、なぜ板橋区・大山に“格闘ゲームの聖地”が誕生したのか？さまざまなメディアでも語られている通り、松田氏は、高校卒業後に志村三丁目にある『ゲームニュートン』のオープニングスタッフとして就職。90年代のゲーセン人気に乗った時期もあったが、その後下火になる業界に、親会社は撤退を決定。そこで松田氏は「退職金代わり」に店舗を譲り受け、オーナーになることに。

「ここを舞台に、ゲーム大会の模様を撮影し、そのファイルをインターネット上にアップロードしたほか、Ustreamやスティッカムなどの配信ソフトが登場してからは大会の実況も配信。ニコニコ動画よりも前の話であり、おそらく日本のゲームセンターで初めてゲーム実況をしたのはうちではないか、と言われています」

その後、さまざまな施策を取るなかで、格闘ゲームの大会を主催すると、これが大ヒット。『ゲームニュートン』志村店の大会が都内を中心に有名になり始め、ついには2〜300人参加と店内で収まらない規模に…。そこで大山にも店舗を設け、2店舗で営業を始めた。

この大会主催のノウハウを生かし、松田氏はゲーム界での“世界最強決定戦”ともいわれる『闘劇』（2012年に仮閉幕）の創設メンバーの1人に。当時はゲーム雑誌が大会を行っていたが、参加が抽選式。どんなに強くても抽選に漏れれば参加ができない。『闘劇』はこれを改革し、日本全国の各地方で予選を行い、その勝者たちが本戦に挑む「甲子園」型を作った。誰もが平等に腕を競いあい、“本当の”日本一を決める大会を作ったのだ。この『闘劇』からは、今の「eスポーツ」の格闘ゲームジャンルで大活躍しているウメハラ氏、ときど氏、ももち氏らそうそうたる世界のトップ選手を輩出。“格ゲー大国日本”の原点となった。

「この大会に出るために、多くのプレイヤーが毎日のように通って練習していく。そこで利益は生まれましたし、盛り上がりも作れた。彼らを見て感じるのは皆がアスリートだということ。ゲーム自体は2〜3分で終わる。でも、その2〜3分のために、結果を出すために、彼らは1年練習をし続ける。練習すればするほど自分の分身は強くなる。彼らの血のにじむような努力、勝敗でのそれぞれの涙。すごくドラマティックですし、彼らの格好良さを世界に伝えたかった」

「正直、ゲーセン単体では赤字」家庭用ゲーム、スマホ以外にもある“ゲーセン文化”衰退の理由

こうして現在の「eスポーツ」に続く流れを作る一方、90年代後半以降、ゲーセンは次々と姿を消していた。最盛期には30,000店近くあったといわれる店舗は、現在2,500店ほど（専業店）とも言われている。この急激な衰退の理由はさまざまな理由が考えられるが、その大きな理由は、やはり家庭用ゲーム機の台頭。

「『ファミリーコンピュータ』など家庭用ゲーム機黎明期は、ゲーセンの筐体のゲームが移植されても、スペックや仕様において、筐体の方が優れている時代が続いていました。これに陰りが見え始めたのが『プレステーション2』が出た頃（2000年）。画質や操作性が一気に上がってきた。さらにその後、スマートフォン登場以降は、無料でできるスマホゲーム（アプリ）にも客を奪われました」

実はこれ以外にも衰退の理由があると言われている。筆者が独自に調査したところ、2001年頃から、ゲームメーカーが「従量課金制」を導入し始めた。それまで、ゲーセンは初期投資として、ゲーム筐体並びにゲームの基板を購入。その投資さえ終えてしまえば、ゲームに支払われるコインはすべてゲーセンの利益になった。だが「従量課金制」では、オンライアップデート、新キャラ、新アイテム登場、オンライン対戦の費用、サーバー維持費といった名目で、ゲームが行われた回数分、その対価をメーカー側に支払わなければならない。4から6割弱をメーカー側に支払うことで、利益が激減。家賃、店舗管理費、人件費などが重くのしかかり、耐えられないゲーセンは閉店に追い込まれていった。

“格闘ゲームの聖地”として、都内のみならず、その名を世界にもとどろかす『ゲームニュートン』も、その経営は決して楽ではないという。
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