【ゲームハード】強敵グーグル参入でソニーや任天堂株下げる、自社株買いも終了［03/20］

→グーグル「スタディア」のプラットホーム、高価なゲーム機は不要
→自社株買い終了やアナリストの目標株価引き下げも響く

据え置き型ゲーム機を展開するソニーと任天堂の株価が大幅安。米グーグルがゲーム市場に本格参入することが明らかになった。また、両社とも２月に発表した自社株買いが終了し、当面の需給好転に対する期待も後退しやすい。

　　ソニー株は一時前日比4.5％安の4895円と続落し２月13日以来、１カ月ぶりの安値。任天堂株も4.6％安の３万50円まで売られた。

　　グーグルはサンフランシスコで開催中のゲーム開発者向けイベントで、新ゲーム事業「スタディア」を発表した。スタディアのストリーミング・プラットフォームでは、ユーザーは高価なゲーム機やパソコンを買わずにインターネット経由でゲームを楽しめ、ソニーと任天堂にとっても影響は避けられない。グーグルは利用料金を明らかにしていないが、新サービスは年内に開始する計画だ。

　　ＳＭＢＣ日興証券の前田栄二アナリストは20日のリポートで、ソニーと任天堂への影響について「ユーチューブとの連動などで多くのユーザーを引きつければ、一定の脅威となり得る」との見方を示した。クラウドゲームはソニーが既にサービスを提供し、マイクロソフトも参入を表明しており、スタディアの差別化はユーチューブとの連動機能を有している点だと同アナリストは指摘している。

　　ソニー・インタラクティブエンタテインメントの広報担当、前田明日美氏は「他社についてコメントする立場にはない」とした上で、「ゲーム業界が盛り上がっていくことはプレーヤーにとって喜ばしいことだと思う」と述べた。任天堂はコメントを控えるとしている。

　　このほかソニーは19日、２月12日から実施していた自社株買いが終了したと発表。取得額が上限の1000億円に達した。任天堂も同日、金融機関による売り出しに対応して13日から行った自社株買いが上限100万株に達したため終了したと発表した。

　　任天堂については、モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券が19日付で目標株価を従来の４万6000円から３万9000円に引き下げる材料もあった。業績予想の前提となるゲーム機「スイッチ」のハード販売台数を1910万台から1720万台に変更したことに伴い、2019年度の営業利益予想を減額したため。ただし、ＩＰ（知的財産）タイトル比率の高さなどを評価し、投資判断は「オーバーウエート」を継続した。

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Bloomberg
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